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1回では効果が感じられなかったフォトフェイシャル

私は脱毛エステに通っていました。そこでフォトフェイシャルをしていたので興味を持ってしてみました。事実ならば、脱毛施術時に一緒にしたかったのですが、脱毛後の肌が過敏になっているとか、同時手術はできず、仕事を変えています。フォトフェイシャルは、肌のトーンを明るくし、毛穴が目立たないようにした効果があると聞いたのですが1回では効果を実感することはできません。
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　「日本各地のうち、東日本大震災で被災していない地方も外国人観光客の減少に見舞われており、香港人の来訪を待ち望んでいる」――こうした主旨の記事が、26日付の一部香港紙に大きく掲載された。日本ツアーを看板商品に据える旅行代理店のＥＧＬツアーズが企画した、香港メディア向けの札幌・関西体験３泊４日ツアーに参加した記者たちが報道したもの。日本の観光関係者は、被災地以外の地方が安全であることが、これらの報道で香港市民に伝わることに強い期待を寄せている。

　関連記事を１面の全面で取り上げたのは明報。被災していないにもかかわらず、大震災と福島第１原子力発電所の放射能漏れに伴う風評で、北海道の観光業が深刻な打撃を受けていることを見出しに掲げた。その上で、人通りがまばらになった札幌市の狸小路商店街の写真、観光客激減で苦境を訴える同商店街の土産物店経営者、「開業以来最悪」とこぼす元祖さっぽろラーメン横丁のあるラーメン店主、売り上げが３分の１になったと語る大阪・心斎橋のタコ焼き店店員の声などを掲載し、これら香港人の人気スポットが、外国人観光客減でいかに苦しんでいるかを伝えた。北海道観光局のコメントとして、「３〜６月で失う観光収入は800億円」という予測も載せている。

　同紙はその一方で、香港人や台湾人の個人旅行客が日本に戻り始めていることも報道。「友人を見舞うため、東京と大阪に来た」と語る香港人学生の「日本人は普段通りの生活をしている」という声や、「観光こそ日本に関心を持つ手段。『経済振興に寄与する』と京都の友人が来訪を歓迎してくれた」と話す台湾人夫婦の声を載せた。

　蘋果日報も１面ではなかったものの、１ページ全面を使い同主旨の記事を掲載した。参加した同紙の記者は、ツアー期間中、入国審査官から小さな商店の店員に至るまで「長い間、外国人観光客など見ていない」と声を掛けられたという。

　訪れた札幌のラーメン店では、震災後は売り上げが75％落ちたと聞かされた一方で、同じ札幌のあるすし店では店主から、「使っているネタは北海道産か九州産で、当局も検査している。福島原発事故の影響はない」との説明を受けた上、店内にいた日本人の客も、「行動をもって外国人に証明したい。北海道の海産物は何の問題もない」と話していたと伝えた。同紙が掲載したこのすし店の店内写真は、カウンターが客で埋まっている様子が写っている。

　記事の結びの部分には、「取材の結果、福島や宮城といった被災が深刻な地方以外は、安全だった」というコメントもあった。

　東方日報は、日本の商業界や観光関連組織が、香港人観光客が戻って来るのを待ち望んでいることを見出しに据えた。震災後、大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパンにようやく戻ってきた香港人ツアー客や、北海道で日本の報道陣に取り囲まれて取材を受ける香港人親子の写真などを掲載。大阪と北海道が、香港人と台湾人の誘致を観光再興に向けた第一のカギとみていることも伝えた。

　■期待かかる「安全・安心」報道

　ＥＧＬのこのツアーには、香港メディアの記者22人が参加したとされる。日本政府観光局（ＪＮＴＯ）香港事務所の田口一成所長は26日、ＮＮＡの取材に対し、「被災地以外では、人々が普段と変わらない生活をしていることが分かってもらえたと思う」とコメント。「日本好きの香港人」に対するこうした報道の効果に期待を表明した。同所長は、香港政府保安局が18日、福島、岩手、宮城、茨城の４県以外の日本全土について、渡航注意勧告をそれまでの「赤警報」（渡航の是非検討勧告に相当）から「黄警報」（渡航時は要注意に相当）に引き下げたことにも触れた上で、「香港人はもっと日本に行って欲しい。被災地以外の地方を訪れることは、（経済活性化につながり）間接的な被災地支援になる」とあらためて述べている。

　メディアツアーに参加した香港人記者らの取材に応じた北海道観光局も、「現地（香港）の記者に報道してもらった方が、（北海道は安全で、安心して旅行できることが）伝わりやすい。ありがたい」とコメントした。北海道では香港人観光客の呼び戻しを目指し、６月に香港で開かれる国際観光見本市への出展を決めている。

　同じく香港人記者らの取材を受けた大阪市ゆとりとみどり振興局も、「香港人が実際に自分の目で見た情報が広がれば効果は大きい。大歓迎」と話した。同局が把握している限りでは、震災後から今月末までの間、団体旅行客は予定を含めて香港人336人、台湾人168人が大阪市に来たという。

　大阪市では、香港人と台湾人、韓国人を観光再興に向けた重点誘致対象としており、同局では、５月に東京で開かれる日中韓首脳会談が、ターニングポイントになるとみていることを明らかにした。